社説、時説、論説、
ニュース西海新聞社
|
社説、時説、論説、 ニュース西海新聞社 |
| ニュース西海新聞社 論説部の時説、 2007年1月3日 |
日本は、平和安定と安全のために
「核兵器に準じる兵器を２５０発以上保有すべきだ」。
犠牲者２５００万人程度を覚悟すべし。
極東の歴史が、変動しようとしている。
直ぐにではないだろうが、
大きく変動した場合、日本側の死者は、6500万人規模から更なる二次被害となる可能性がある。
防衛戦でも2500万人規模の死者を覚悟しなければならない。
これは20世紀の数値だ。（補足1へ）
北核だけでなく、連鎖して、反日教育をする中共や、ロシアが連邦形式などをとった場合の武力衝突のことだ。
歴史を大きく変動させないために、
従って、核兵器に準じる兵器を250発以上保有する必要がある。
日本政治家は、米国に水爆1５発を含めた約250発を売ってもらう打診をすべし。
核買取に相当する防衛効果が、交渉により得られない場合は、
日本は自力で同等の兵器を保有しなければならない事となる。
反核運動などは、反日核保有国に対して行いなさい。
本紙我々は核被害について十分承知している。
逆に工作員でないか、の疑念の反証は自ら行う必要があろう。
一度、徴兵制をして、各家庭から一人づつだして、教育しておく必要があろう。
銃後がダメなら徒労に終わる。
今の働く夫の家庭崩壊と同じはめになる。
邪宗が主婦や子供をだまして家庭を崩壊させているのだ。
「生命を守り平和維持する」とは、どういうことなのか理解すべきだろう。
一部を生き残らせるために、数千万人単位の死者も発生する。
必ず、犠牲者がでると歴史は語っている。
犠牲者に対する配慮が、戦後平和論ではなされていないほど軽薄なのである。
核兵器に準じる兵器があれば、安心して眠れる。平和も保てる。
核兵器の使用は、報復攻撃の時のみ使用する、と決めればよいのである。
先制攻撃では使用しない、しかし、核等による攻撃を受けた場合、
必ず報復攻撃をする、と宣言し、これを実行すれば良いのである。
核兵器の廃絶は、日本が核兵器に準じる兵器を保有した後にすべきである。
ニュース西海新聞社 、論説部時説、 2007年1月3日 第2版 2007年3月1日
補足1、覚悟が必要な2500万人以上の犠牲者数量について
@広島ウラン型原爆、長崎プルトニウム型原爆、第五福竜丸水素爆弾等における、
都市の被爆範囲と急性放射線障害による死者数によって、
人口が集中する都市攻撃を想定し算出した。
1、現場確認において、長崎、広島の現場確認、原爆被害者の聞き取り、
第五福竜丸船舶の船舶内確認。各資料通読。
広島、長崎の壊滅状況。人口の３分の１以上が死亡。
2、第五福竜丸は、水爆実験場から、１５０キロ以上２５０キロメートルあまり離れた場で
放射能を浴びた。乗組員は、その後、急性放射線障害にて、短期間に死亡した。
A20世紀での動乱最大規模では、約２０００万人の死者により、混乱が治まっている。
ソ連内内戦1000万人規模。独ソ戦3000万人規模。ソ連時代ウクライナ死者約２０００万人。
ソ連粛清1000万人以上。
中共時代の粛清犠牲者は、約３０００万人から７０００万人以上と不明ながらも数値が
提示されている。
いずれも、抵抗していない市民の虐殺も含まれている。
このような数量から、日本の主要都市が攻撃を受けた場合の一次被害と、戦争の許容範囲をみた。
２０世紀は、人々の戦争鏡範囲は死者約２０００万人で治まっていた。
従って、誤差を加味し、報復反撃した場合は、「約2500万人程度とした。３分の１である。（注意へ）」
無報復無防備で主要都市攻撃されれば、これより被害が多く６５００万人程度から、２次被害へ拡大すると想定した。
1、（注意へ）、同３分の１に対し、無防備全割りなら7500万人の死者となるが、あまりに多いので、間違いではないかと躊躇する。（ちゅうちょする）。
2、無抵抗の場合は、虐殺が加わるから、９割以上の被害、6500万人から7500万人となり、
抵抗すれば、３割の生き残りというのが、率上の経験則である。゜
核攻撃されれば、敵に対して、即、核報復すれば、敵は攻撃力や意欲を失うから、
歴史の大変動を抑えることができる、という重要経験則を含めた論説である。
ニュース西海新聞社 論説部時説、 2007年1月3日 後日補足解説部を追加。2007年3月1日第2版。
1、しかし、水爆を多数用いた場合は、簡単に１億人くらい殺せる計算に机上ではなる。
この数値は何を語っているのか。理解するのに時間を有し、さらに恐ろしいことだが、
世界大戦級になると２５億人規模の死傷者と算出される。
これが、日本において絶滅淵１億超えの惨状となりえる、
と歴史学が語っていたのだと捉えることができる。
これは、予言などといういいかげんなものではない。歴史学上にして算出した数量率である。
2、米国の研究所は、「極東での水爆の必要保有量を６発程度」としているようである。
しかし、これは机上のものであり、現実に有効性を保つためには、
「水爆１５発程度が、必要である」、と本紙論説部は算出した。
ニュース西海新聞社 論説部時説、 2007年1月3日 後日補足解説部を追加。2007年４月１４日上部説明加筆。
ニュース西海新聞社１９９２年発刊
主な部署 論説部、政治部、社会部、知的所有権部、娯楽部、印刷部
長崎県佐世保市権常寺町279−6
電話０９５６−３８−６２０８
Ｍａｉｌ−NewsSaikai@excite.co.jp
